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【受託開発】エンジニア転職を考えてる人必見!メリット・デメリットを比較

【受託開発】エンジニア転職を考えてる人必見!メリット・デメリットを比較のイメージ

目次

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  1. 受託開発とは
  2. 受託開発とよく比較される、自社開発とは
  3. 受託開発の一般的な仕事の流れ
    1. 仕事の流れ1:受注したら、まずは打ち合わせ
    2. 仕事の流れ2:予算の見積もり&すり合わせ
    3. 仕事の流れ3:納品までのスケジュールと役割分担のすり合わせ
    4. 仕事の流れ4:設計&実装
    5. 仕事の流れ5:都度、定期的な打ち合わせ
    6. 仕事の流れ6:納品
  4. 受託開発のメリット4つ
    1. 受託開発のメリット1:自社開発に比べて、仕事の量に安定感がある
    2. 受託開発のメリット2:クライアントと継続的な人脈ができる
    3. 受託開発のメリット3:自分の実績が明確で分かりやすい
    4. 受託開発のメリット4:スキルを向上させやすい
  5. 受託開発のデメリット2つ
    1. 受託開発のデメリット1:値段を安くされやすい
    2. 受託開発のデメリット2:納期が短いときには大変
  6. 受託開発で身につくスキル3つ
    1. 受託開発で身につくスキル1:開発スキル
    2. 受託開発で身につくスキル2:顧客折衝力
    3. 受託開発で身につくスキル3:IT用語を相手に分かりやすく伝えるスキル
  7. 転職で悩んだ場合の考え方2つ
    1. 溜めたい知見が広さ優先なのか深さ優先なのか
    2. SNSやインターネットに掲載されている口コミを信じすぎない
  8. 転職する際は、受託・自社開発それぞれの特徴を理解して決めよう!
  9. Midworks おすすめの案件例

受託開発とは、他社から特定のプロジェクトや仕事を委託され、それに基づいてシステムやソフトウェアの開発や制作を行うことです。受託開発のメリットは、自社開発に比べて、仕事の量に安定感がある、自分の実績が明確で分かりやすい、スキルを向上させやすいなどがあります。

本記事では、受託開発の仕事の流れや、メリット・デメリット、受託開発で身につくスキルなどについて解説しています。受託開発について興味がある方は是非参考にしてみてください。

受託開発とは

受託開発とよく比較される、自社開発とは

自社開発とは、自社の商品として一からシステムやソフトウェアを自社で開発することです。

他社からのシステム開発の依頼を受注するのではなく、自社の開発部で自社が提供するサービスや製品を開発し、販売することを自社開発と言います。

受託開発がシステム開発の依頼を行ってきたクライアント専用のオーダーメイドであるのと違い、自社開発は不特定多数の顧客に向けたサービスや商品を開発します。

受託開発の一般的な仕事の流れ

受託開発の一般的な仕事の流れをご紹介します。

受託開発という形態についてはご紹介しましたが、具体的にどのような仕事を行っているのかイメージができないという方もいるのではないでしょうか。

ここでは受託開発の一般的な仕事の流れをご紹介しますので、どのような流れで業務が行われているのか参考にしてみてください。

仕事の流れ1:受注したら、まずは打ち合わせ

受託開発では、クライアントからシステム開発の依頼を受けたら、まずは打ち合わせを行うところから仕事が始まります。

クライアントによって求めているシステムは異なるため、打ち合わせでクライアントのニーズや抱えている課題などをヒアリングします。

打ち合わせでは多くの場合、SEとエンジニアの2人がクライアント企業へ出向き、クライアントの要望を聞き取った上で要件定義を行い、仕様書を作成します。

仕事の流れ2:予算の見積もり&すり合わせ

打ち合わせによって開発するシステムイメージが固まったら、予算の見積もりなどを行います。

仕事の規模や難易度などから、システム完成までの工数や必要な人数などを見積もります。見積もりの際には、何人のエンジニアがどのくらいの期間仕事をすることになるのかによって「人月単価」という単位を使用して見積もりを作成します。

また、見積りを元にクライアントと予算のすり合わせを行い、予算内で開発できるように調整を行います。

仕事の流れ3:納品までのスケジュールと役割分担のすり合わせ

見積もりが完了したら、納品までのスケジュールとクライアント側、受注側の役割分担を行いましょう。

システム開発では完成までに定期的に打ち合わせなどを行い、イメージにずれがないかどうかなどのすり合わせを行う必要があります。そういったことも含めて、最初のうちにスケジュールを決めておきましょう。

また、役割分担を行っておかなければクライアントは開発企業にすべて任せてしまうため、お互いの役割を明確に決めておきましょう。

仕事の流れ4:設計&実装

システム開発ではSE(システムエンジニア)が設計を行い、SEの作った設計書を基にPG(プログラマー)が開発を進めていきます。

開発が実際に始まったら、まずはシステム開発の上流工程であるシステム設計をSEが行います。設計書ができあがったら、システム開発の下流工程を担うプログラマーが実装を行っていきます。

仕事の流れ5:都度、定期的な打ち合わせ

システム開発が始まったら、クライアントと定期的な打ち合わせをおこないます。

打ち合わせを行い、開発途中のシステムに対してフィードバックを貰うことで、クライアントのイメージと実際のシステムにズレがないかどうか確認できます。

打ち合わせではノートパソコンを持参し、システムの動く部分を実際に操作してもらうこともあります。システム完成後に作り直しを発生させないためにも重要な作業だと言えます。

仕事の流れ6:納品

システムが完成したら納品を行います。

システムのテストも完了したら、操作マニュアルなどのドキュメントも作成して納品作業を行います。納品は完成したシステムをCDやDVDなどにして納品したり、クラウドサービスであればクラウド上で受け渡したりして行います。

受託開発のメリット4つ

受託開発のメリットをご紹介します。

自社開発と違い、クライアントから依頼を受ける形でシステム開発を行う受託開発ですが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。

ここでは受託開発のメリット4つをご紹介しますので、どのようなメリットがあるのか参考にしてみてください。

受託開発のメリット1:自社開発に比べて、仕事の量に安定感がある

受託開発は自社開発よりも仕事の量が比較的安定していることから、仕事を選ばなければいつでも仕事がある状態だと言えます。

自社開発の場合は予算をつぎ込んで開発したシステムが全くヒットせず、赤字になるケースがあります。また、当たり外れにも波があるため、収益が不安定になる可能性があります。

一方、受託開発の場合はシステムを求めているクライアントは常に一定数おり、オーダーメイドでの開発となるため契約に至れば基本的に利益が出ます。

受託開発のメリット2:クライアントと継続的な人脈ができる

受託開発の場合、クライアントと良好な人間関係を築くことができれば、長く付き合えるビジネスパートナーになれる可能性があります。

クライアントが求めているシステムを納めることができれば、運用に至ってからも保守料として安定した利益を出すことができます。

また、信頼を得ることができれば、クライアントに別の課題が発生した場合に新しく依頼を受けられる可能性が上がります。そのため、受託開発では人間力が必要になります。

受託開発のメリット3:自分の実績が明確で分かりやすい

受託開発の場合、開発した製品がヒットすると明確な実績をつけることができます。

自社開発では大ヒット商品が生まれれば大きな恩恵を得られますが、受託開発の場合は実際にリリースすることになるクライアント側にメリットがあります。

しかし開発した受託開発側も開発した商品がヒットすればわかりやすい実績が付けられるため、転職の際にも実績としてアピールしやすいです。

受託開発のメリット4:スキルを向上させやすい

受託開発の場合、多くの案件の中から選べるため、スキルを向上させることができます。

受託開発では基本的に案件は豊富にあります。そのため、さまざまな案件の中から仕事の過程で伸ばしたいスキルに関係した案件を受注することで、特定のスキルを向上させることも可能です。

受託開発のデメリット2つ

受託開発にはデメリットも存在します。

ここまで受託開発におけるさまざまなメリットをご紹介しましたが、一方で受託開発にはデメリットも存在します。そのため、受託開発を行う場合にはデメリットも知ったうえで検討する必要があります。

ここでは受託開発のデメリット2つをご紹介しますので、どのようなデメリットがあるのか参考にしてみてください。

受託開発のデメリット1:値段を安くされやすい

受託開発の場合、下請け的な位置づけになることが多いことから値段が安くなる可能性があります。

システム開発は多重下請構造になっており、受託開発を行っている小~中規模の企業は、大手の元請けから仕事を受注する孫請けやさらに下の階層の下請けになりやすいです。

そのため立場が弱く、中間マージンが取られることにより、利益に見合わないような案件を押しつけられるケースもあります。

受託開発のデメリット2:納期が短いときには大変

受託開発の場合、納期が短くなるケースも多いです。

前述のとおり、多重下請けで仕事を受注する場合には最初から納期までの時間が短いケースも多いです。そのため、納期に間に合いそうにない場合には、無理に間に合わせるよりも意見をクライアントに伝えるようにしましょう。

受託開発で身につくスキル3つ

受託開発で身につくスキル3つをご紹介します。

受託開発でシステム開発を行うことにより、さまざまなスキルを身につけることができます。ここでは受託開発で身につくスキル3つをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

受託開発で身につくスキル1:開発スキル

受託開発では高い開発スキルを身につけることができます。

受託開発で開発するシステムは比較的規模の大きなものも多く、金額も数千万円単位になることもあります。そういった大規模なシステムは作りもしっかりとしている必要があるため、高度な開発技術が求められます。

そのような仕事を受注した場合、知らない技術は自分で調べ、解決していきながら開発を行うことになるため、自然と高い開発スキルを身につけることができます。

受託開発で身につくスキル2:顧客折衝力

受託開発ではクライアントとコミュニケーションを取りながら仕事を行うため、顧客折衝力が身につきます。

顧客折衝力とは、クライアントと話し合いによって双方が満足できる合意点を見つける能力です。クライアントとWin-Winの関係を築くには、お互いにしっかりと歩み寄り、コミュニケーションを取りながら双方が納得できるように仕事を行うことが大切です。

そのためには顧客と何度も打ち合わせやすり合わせを行い、お互いに納得できる合意点を見つける必要があるため、自然と顧客折衝力が身についていくでしょう。

受託開発で身につくスキル3:IT用語を相手に分かりやすく伝えるスキル

受託開発ではITに詳しくない相手にもわかりやすくIT用語を伝えるスキルが身につきます。

システム開発を依頼してくるクライアント全員がITに精通しているわけではありません。中にはIT用語にまったく詳しくないクライアントもいるため、そういったクライアントには分かりやすくIT用語を説明する必要があります。

そのため、自然にIT関連の言葉をかみ砕いてわかりやすく説明できるスキルが身につくでしょう。

転職で悩んだ場合の考え方2つ

転職で悩んだ場合の考え方をご紹介します。

現在転職を検討している方の中には、転職した方が良いのかどうか、転職先をどのように見つければいいのかなど、さまざまな悩み事を抱えているという方も多いでしょう。

ここでは最後に転職で悩んだ場合の考え方2つをご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

溜めたい知見が広さ優先なのか深さ優先なのか

転職によって自分の知見を広げたいのか深めたいのか、どちらかをはっきりさせましょう。

受託開発はさまざまな業務を対象としたシステム開発に携われるため、知見を広げるのに役立ちます。一方、自社開発の場合は特定の分野に特化したシステム開発を行うことになるため、知見を深めることができるでしょう。

そのため、将来どのようなキャリアを描きたいかを逆算して検討するようにしましょう。

SNSやインターネットに掲載されている口コミを信じすぎない

転職を検討する場合は口コミ情報などの世間の評判を信じすぎないようにしましょう。

インターネット上で得られる情報はどうしても自社開発の方が働きやすいなど一方に偏っていることが多いですが、実際にはケースバイケースです。

また、昔よりも受託開発の働き方は変わりつつあるため、仮に参考にするのであれば、現在働いている方の複数の意見を聞くようにしましょう。

転職する際は、受託・自社開発それぞれの特徴を理解して決めよう!

転職を検討している方は、受託開発や自社開発それぞれのメリットデメリットをよく理解し、検討するようにしましょう。

ぜひこの記事でご紹介した受託開発の概要や一般的な仕事の流れ、受託開発のメリットやデメリットなどを参考に、自分にマッチした転職先を見つけてみてはいかがでしょうか。

Midworks おすすめの案件例

この記事の監修者

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Branding Engineer編集部

Branding Engineerは、フリーランスエンジニアと企業のマッチングサービスである「Midworks」中心としたエンジニアプラットフォーム事業、総合WEBマーケティングソリューションサービス「Digital Arrow Partners」を中心としたマーケティングプラットフォーム事業を運営。

Branding Engineerは、フリーランスエンジニアと企業のマッチングサービスである「Midworks」中心としたエンジニアプラットフォーム事業、総合WEBマーケティングソリューションサービス「Digital Arrow Partners」を中心としたマーケティングプラットフォーム事業を運営。

記載されている内容は2024年05月17日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

初回公開日
2019.01.24
更新日
2024.05.17

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