インフラエンジニアが取るべき資格14選！通信系5大資格や取得メリットも解説

インフラエンジニアの仕事に従事するために、特に資格は必要ありません。ですが、資格を取得することで、スキルの証明をできたり、専門知識があるので重宝されたりします。また通信系資格の取得者は将来的にも需要が高いです。

本記事では、インフラエンジニアが資格を取得するメリット・デメリットに加え、おすすめの資格を紹介します。インフラエンジニアとしてキャリアアップを目指している方は、必見です。

インフラエンジニアになるために資格は必要？

エンジニア職はスキルが重視される職業であるため、インフラエンジニアになるために必須の資格はありません。しかし、資格を取得することで一定の知識やスキルを証明することができるため、インフラエンジニアとして取得しておくことにはメリットもあります。

特にインフラエンジニアの場合は、システムやサービスを利用するために必須のネットワークなどのITインフラを扱うことから、通信系の資格を取得することで業務に役立てることができるでしょう。

資格の取得は、転職活動の際にも有利に働く可能性もあります。そのため、インフラエンジニアへの転職を検討しているという場合も、資格取得を検討すると良いでしょう。

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インフラエンジニアが資格を取得するメリット

インフラエンジニアに役立つ資格取得を検討している方の中には、資格を取得することの具体的なメリットについて知りたいという人も多いでしょう。

ここでは、インフラエンジニアが資格を取得するメリットについて解説していくため、参考にしてみてください。

• 客観的なスキルの証明になる
• 格手当など年収アップが期待できる
• 専門知識があることで重宝され実績につながる
• 昇進や転職活動の際に有利に働く
• 通信系資格取得者は将来的にも需要が高い

客観的なスキルの証明になる

資格を取得しているということは、客観的なスキルの証明にもなります。そのため、資格を取得することでインフラエンジニアとしての評価につながるケースも多いでしょう。

名刺などに保有している資格を記載しておくことで、クライアントからの信頼も得やすくなる場合もあります。スキルや経験などの条件が同じ場合、資格を持っていないエンジニアよりも資格を保有しているエンジニアの方が信頼を得やすいことは自明でしょう。

資格手当など年収アップが期待できる

企業によっても異なりますが、通信系資格を取得することで資格手当を貰えるケースも多いです。資格手当には取得することで一時金が貰えるケースもあれば、毎月資格手当が貰えるケースもあります。また、受験費用についても支給される場合もあります。

毎月資格手当が支給される場合、年収アップにもつながりやすいため、資格取得に対するモチベーションアップもしやすいでしょう。そのため、年収アップを目指す人にも資格取得はおすすめです。

専門知識があることで重宝され実績につながる

インフラエンジニアの業務の中には、ネットワークやシステムの障害などのトラブル対応も含まれています。ITインフラのトラブル対応では、ネットワーク機器やサーバーなどの要因を適切に切り分け、原因究明ができるスキルが求められます。

このような業務の場合、通信系の資格を取得していくことで専門知識を保有していることを証明できるため、インフラエンジニアとして重宝されるでしょう。また、難しい資格を保有していることで、「自分で努力して資格を取得できる人」という信頼感にもつながります。

昇進や転職活動の際に有利に働く

近年、クラウドやIoTなど、さまざまなネットワーク技術が進化を続けています。今後もネットワーク技術の需要は高まっていくことが予想されていることから、通信系資格を取得している人材は将来性があると言えるでしょう。

働き方やキャリアプランによる部分ではありますが、「転職や昇進の際に役立てたい」という理由で、資格の取得を目指すのもよいでしょう。実績や経験も重要ですが、資格を取得しておいてマイナスに働くことはないでしょう。

通信系資格取得者は将来的にも需要が高い

通信系資格を取得しているということは、資格を取得するための一定水準の知識やスキルを持っていることの客観的な証明になります。そのため、資格を保有していることで昇進や転職活動の際に有利になるケースもあります。

インフラエンジニアの場合、特定の資格取得が昇進の要件になっている場合もあるでしょう。また、業界未経験からインフラエンジニアに転職する場合、資格を取得することによってモチベーションの高さや努力などを評価され、採用してもらえる可能性もあります。

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インフラエンジニアが資格を取得するデメリット

• 難易度の高い資格は取得に時間がかかる
• 取得後すぐに実務に活かせるとは限らない
• 受験料や教材など費用負担がかかる

ここまで紹介したとおり、インフラエンジニアが通信系資格を取得することにはさまざまなメリットがありますが、一方でデメリットも存在しています。

ここでは、インフラエンジニアが通信系資格を取得するデメリットについて解説していきます。

難易度の高い資格は取得に時間がかかる

通信系資格などの専門性の高い資格はいずれも難易度が低いとは言えないため、勉強するにも時間がかかります。また、インフラエンジニアとして仕事をしながら試験勉強をしなければいけないため、プライベートの時間も使って勉強を進める必要があるでしょう。

また、試験に落ちた場合は資格手当も支給されないため、受験料は自分で負担しなければいけません。そのことを考えると、しっかりと勉強時間を確保して試験に挑む必要があるでしょう。

取得後すぐに実務に活かせるとは限らない

資格を取得することで自身のスキルを証明することはできますが、実際の業務に活かせるとは限りません。取得した資格によっては、インフラエンジニアに有効で実践的な知識やスキルが身につかないケースも考えられます。

また、資格取得のためには長い時間を使ってしっかりと勉強する必要があるため、労力がかかります。このような労力をかけてでも取得すべき資格なのかどうかは、事前にしっかり検討する必要があるでしょう。

受験料や教材など費用負担がかかる

通信系資格を取得しようと思うと、受験料や勉強のための教材費用などの費用負担が発生します。国家資格の場合は受験料もそこまで高額ではありませんが、ベンダー資格の場合は何万円もするのが普通でしょう。

中に数十万円の費用がかかる資格も存在するため、試験に落ちた場合のリスクは大きいと言えます。資格手当がある会社であれば受験費用なども支給されるケースが一般的ですが、落ちた場合は自分で費用を負担しなければいけない点は押さえておきましょう。

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インフラエンジニアのキャリアアップにおすすめの資格9選

キャリアアップを目指すうえで、資格取得は有利に働く場合が多いです。

ここからは、インフラエンジニアにおすすめの資格を紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

• 基本情報技術者試験
• 応用情報技術者試験
• ITパスポート
• データベーススペシャリスト
• 情報処理安全確保支援士試験
• Linux技術者認定（LinuC）
• Cisco技術者認定（CCNA）
• AWS認定
• ORACLE MASTER

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験とは、ITエンジニアに必要な基礎定期な知識を習得できる国家試験です。情報処理技術者試験の1区分で、ITスキル標準のスキルレベル2に設定されています。

国家資格の中では比較的易しい試験だと言えますが、合格するには十分な対策が必要です。

出典：基本情報技術者試験(FE)｜IPA
参照：https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/fe.html

資格種類	国家資格
試験日程	上期・下期実施
出題形式	午前：多肢選択式（四肢択一） 午後：多肢選択式
試験内容	午前：テクノロジ系・マネジメント系・ストラテジ系 午後：コンピュータシステム関連・情報セキュリティ関連・データ構造およびアルゴリズム関連・ソフトウェアの設計など
合格ライン	6割
受験料	7,500円
おすすめの勉強法	IT知識があまりない人：スクールや通信講座など IT知識がある人：書籍を使用した独学

	令和4年度秋期	令和4年度春期	令和3年度秋期	令和3年度春期
受験者数	55,500人	46,023人	52,831人	32,238人
合格者数	19,780人	18,215人	21,167人	13,552人
合格率	35.6 %	39.6 %	40.1%	41.9%

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応用情報技術者試験

応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の次に取得を目指すことの多い資格です。レベルは基本情報技術者試験よりもワンランク上のスキルレベル3に設定されています。

より応用的な内容について問われるため、インフラエンジニアとしてキャリアアップを目指す人におすすめです。

出典：応用情報技術者試験(AP)｜IPA
参照：https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/ap.html

資格種類	国家資格
試験日程	春期(4月) /秋期(10月）
出題形式	午前：多肢選択式（四肢択一） 午後：記述式
試験内容	午前：テクノロジ系・マネジメント系・ストラテジ系 午後：経営戦略・情報戦略・戦略立案やコンサルティング技法など
合格ライン	6割
受験料	7,500円
おすすめの勉強法	IT知識があまりない人：スクールや通信講座など IT知識がある人：独学でもきちんと対策をすれば取得可能

	令和4年度秋期	令和4年度春期	令和3年度秋期	令和3年度春期
受験者数	36,329人	32,189人	33,513人	26,185人
合格者数	9,516人	7,827人	7,719人	6,287人
合格率	26.2%	24.3%	23.0%	24.0%

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ITパスポート

ITを利活用する社会人や、これから社会人となる学生が備えておくべきITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験です。

具体的には、新しい技術や新しい手法の概要に関する知識や、経営全般の知識、ITの知識、プロジェクトマネジメントの知識など幅広い分野の総合的知識を問う試験です。

出典：ITパスポート試験
参照：https://www3.jitec.ipa.go.jp/JitesCbt/html/about/about.html

資格種類	国家資格
試験日程	随時実施
出題形式	CBT（Computer Based Testing）方式
試験内容	経営全般やプロジェクトマネジメントの知識などの幅広い分野の総合的な知識
受験料	7500円

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データベーススペシャリスト

企業活動において、膨大なデータ群を管理し、パフォーマンスの高いデータベースシステムを構築するような、データベース管理者やインフラ系エンジニアを目指す方に最適な試験になります。

データベース技術の知識や技術が広く問われるような試験になっているため、データ作成やシステムの企画、開発などの能力を身に着けることができるでしょう。

出典：データベーススペシャリスト試験｜IPA
参照：https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/db.html

資格種類	国家資格
試験日程	秋期（10月）の年1回
出題形式	午前：多肢選択式（四肢択一） 午後：記述式
試験内容	データベースシステムに対する要求を分析し、効率性・信頼性・安全性を考慮した企画・要件定義・開発・運用・保守
受験料	7,500円

情報処理安全確保支援士試験

組織の事業、サービスや情報システムの安全を確保するセキュリティエンジニア、技術・管理の面から対策を助言・提案して経営層を支援するセキュリティコンサルタントを目指す方に最適の試験になります。

情報セキュリティマネジメントに関する知識や、インシデントの管理体制の構築等の知識、能力を身に着けたい方にもおすすめの試験です。

出典：情報処理安全確保支援士試験｜IPA
参照：https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/sc.html

資格種類	国家資格
試験日程	春期（4月）/秋期（10月）
出題形式	午前：多肢選択式（四肢択一） 午後：記述式
試験内容	情報セキュリティ、ネットワーク、データベースに関する知識
受験料	7500円

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Linux技術者認定（LinuC）

IT技術者として使用するスキルのうち、「クラウド」「オープンソースのリテラシー」「システムアーキテクチャの知見」等の技術力を証明することができる認定資格です。

クラウドサービスの知識やオープンテクノロジーを知りたい方におすすめの資格になっています。

出典：Linux技術者認定試験｜LPI‐JAPAN
参照：https://lpi.or.jp/aboutus/examination.shtml

資格種類	ベンダー資格
試験内容	クラウドやオープンソースに関する技術
受験料	16,500円

Cisco技術者認定（CCNA）

CCNAは、IT 環境に対応できる能力を持っていることの証明をすることができる資格になります。

ネットワーク関連機器メーカーであるシスコシステムズ社が実施する、ネットワークエンジニアの技能を認定する試験で、ネットワーク技術の証明にもなります。

出典：シスコ認定試験｜CISCO
参照：https://www.cisco.com/c/ja_jp/training-events/training-certifications/exams.html

資格種類	ベンダー資格
試験内容	ネットワークの基礎、IP サービス、セキュリティの基礎
実施方法	オンライン、会場
受験料	36,960円

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AWS認定

この資格は、AWSのクラウドに関する知識やスキルを証明する資格制度です。

AWSの認定資格には、いくつかのレベルに分かれているので、自分の技術や経験と照らし合わせて適正なレベルのものを受験することが重要です。

出典：AWS認定｜AWS
参照：https://aws.amazon.com/jp/certification/

資格種類	ベンダー資格
試験内容	AWSに関する知識や技術

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ORACLE MASTER

オラクルマスターは、オラクルが運営する資格で、Oracle Database　に関する技術を認定するベンダー資格になります。

データベースの管理スキルを証明したい方におすすめの資格になっています。

出典：ORACLE MASTER Portal｜Oracle
参照：https://www.oracle.com/jp/education/index-172250-ja.html

資格種類	ベンダー資格
試験内容	Oracle Databaseに関する知識や技術

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インフラエンジニアにおすすめの通信系5大資格

通信系資格を取得しておくことで、インフラエンジニアの業務に役立つケースは多いです。ここでは、インフラエンジニアにおすすめの通信系5大資格を紹介していくため、資格取得の参考にしてみてはいかがでしょうか。

• ネットワークスペシャリスト
• 電気通信主任技術者
• 工事担任者
• 第一級陸上無線技術士 　
• 第一級総合無線通信士

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ネットワークスペシャリスト

ネットワークスペシャリスト試験は、ネットワークに関する専門的な知識やスキルを証明できる資格です。情報処理技術者試験の中でも、特に難しいスキルレベル4に設定されています。

ネットワークに関連した実務知識を問われるだけでなく、記述式の問題も出題されるため、合格するには十分な対策が必要になるでしょう。

出典：ネットワークスペシャリスト試験(NW)｜IPA
参照：https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/nw.html

資格種類	国家資格
試験日程	春期(4月)
出題形式	午前I：多肢選択式（四肢択一） 午前II：多肢選択式（四肢択一） 午後I：記述式 午後II：記述式
試験内容	午前I：テクノロジ系・マネジメント系・ストラテジ系 午前II：コンピュータシステム・技術要素・開発技術 午後：ネットワークシステムの企画・要件定義・開発に関することなど
合格ライン	6割
受験料	7,500円
おすすめの勉強法	IT知識があまりない人：スクールや通信講座など IT知識がある人：独学でも十分な試験対策が必要

	令和4年度春期	令和3年度春期	令和元年度秋期	平成30年度秋期
受験者数	9,495人	8,420人	11,882人	12,322人
合格者数	1,649人	1,077人	1,707人	1,893人
合格率	17.4％	12.8％	14.4％	15.4％

電気通信主任技術者

電気通信主任技術者とは、電気通信ネットワークの工事や維持、運用の監督責任者としての資格です。

インフラエンジニアの業務の中にも通信設備などの設備設計が含まれているケースがあるため、電気通信主任技術者資格が必要とされることがあります。

出典：電気通信主任技術者とは？｜一般財団法人 日本データ通信協会
参照：https://www.shiken.dekyo.or.jp/chief/about_chief.html

資格種類	国家資格
試験日程	第1回 令和4年7月10日（日）　第2回 令和5年1月29日（日）
出題形式	マークシート式の多肢選択問題
試験内容	午前：法規、伝送交換設備（又は線路設備）及び設備管理 午後：電気通信システム・専門的能力
合格ライン	6割
受験料	全科目受験：18,700円・2科目受験：18,000円・1科目受験：17,300円
おすすめの勉強法	テキストを使った独学

	令和4年第2回	令和4年度第1回	令和3年度第2回	令和3年度第1回
受験者数	3,284人	2,807人	2,989人	3,298人
合格者数	1,064人	835人	1,085人	1,678人
合格率	32.4％	29.7％	36.3%	50.9%

工事担任者

工事担任者とは、電気通信回線に端末設備や自営電気通信設備の接続工事を行う、もしくは監督するための資格です。

インフラエンジニアでもこれらの監督的な役割が求められるケースがあるため、工事担任者の資格が必要とされることがあります。

出典：電気通信の工事担任者とは？｜一般財団法人 日本データ通信協会
参照：https://www.shiken.dekyo.or.jp/charge/about_charge.html

資格種類	国家資格
試験日程	第1回 令和4年5月15日（日） 第2回 令和4年11月27日（日）
出題形式	CBT方式の多肢択一方式
試験内容	電気通信技術の基礎・端末設備の接続のための技術及び理論・端末設備の接続に関する法規
合格ライン	6割
受験料	8,700円
おすすめの勉強法	テキストを使った独学

	令和4年度CBT下期	令和4年度第2回	令和4年度CBT上期	令和4年度第1回
受験者数	3,267人	5,515人	2,777人	4,934人
合格者数	1,692人	1,695人	1,482人	1,527人
合格率	51.8％	30.7％	53.4％	30.9%

第一級陸上無線技術士

第一級陸上無線技術士とは、無線設備を操作するための国家資格です。無線局の操作や設計などを行える資格であるため、インフラエンジニアなどの情報通信インフラを整備する職種にとっても重要な資格となっています。

出典：国家試験 受験案内｜公益財団法人 日本無線協会
参照：https://www.nichimu.or.jp/kshiken/

資格種類	国家資格
試験日程	7月期/1月期
出題形式	多肢選択式
試験内容	無線工学の基礎・法規・無線工学A・無線工学B
合格ライン	無線工学は120点満点中75点、法規は60点満点中40点
受験料	16,500円
おすすめの勉強法	過去問を使った独学

第一級総合無線通信士

第一級総合無線通信士とは、無線設備の国内通信のための通信操作などを行うための国家資格です。無線従事者免許の一つで、前述の第一級陸上無線技術士とこの資格があれば、すべての無線従事者資格の操作範囲を包含できます。

出典：国家試験 受験案内｜公益財団法人 日本無線協会
参照：https://www.nichimu.or.jp/kshiken/

資格種類	国家資格
試験日程	9月期/3月期
出題形式	多肢選択式
試験内容	無線工学の基礎・無線工学A・無線工学B・法規・英語・地理・電気通信術
合格ライン	無線工学は120点満点中75点、法規は60点満点中40点、地理は200点満点中120点、英語は105点満点中60点、電気通信術
受験料	21,200円
おすすめの勉強法	過去問を使った独学

国家資格とベンダー資格はどちらを取るべき？

インフラエンジニア向けの資格は、国家資格とベンダー資格に分けることができます。ここでは最後に、国家資格とベンダー資格それぞれのメリットについて解説していきます。

国家資格を取得するメリット

IT系の国家資格を取得することにより、経済産業省から一定水準以上の知識や技能を持っていることを認定してもらえます。受験料もベンダー資格に比べて安いため、受験するハードルも高くはありません。

また、ベンダー資格の場合は有効期限が決まっているものも多いですが、情報処理技術者試験であれば有効期限は今のところ存在しません。そのため、一度取得すれば更新しなくても資格を保有し続けられる点もメリットだと言えるでしょう。

ベンダー資格を取得するメリット

ベンダー資格は国家資格に比べて、試験日を比較的自由に設定しやすいというメリットがあります。そのため、自分の都合の良いスケジュールで試験を受けることができるでしょう。

また、インフラエンジニア向けのベンダー資格の中にはCISCO技術者認定やLinux技術者認定など、知名度が非常に高いベンダー資格も多いです。そのため、インフラエンジニアとしての高度な知識やスキルをアピールしやすく、評価にもつながりやすいでしょう。

資格を取ってインフラエンジニアとしてキャリアアップしよう

インフラエンジニアを目指すのであれば、基本情報技術者試験や電気通信主任技術者などの資格を取得するのがおすすめです。

ぜひ本記事で紹介したインフラエンジニアが通信系資格を取得するメリットやデメリット、インフラエンジニアにおすすめの資格などを参考に、スキルを証明できる資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。

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