「実務経験」とは？求められる職種やアピールする方法・ない場合についても解説

実務経験とは、実際に仕事をして業務に携わった経験を指します。就職・転職で実務経験をアピールしたいときは、今までの経験やスキルを整理したり、経験した業務内容を具体的に伝えられるように言語化したりすると良いでしょう。

本記事では、実務経験の概要に加えて、実務経験のアピールの仕方、実務経験がない時の対処法について解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

「実務経験」とは？

実務経験とは、実際に仕事の業務に携わっていた経験を指します。応募者の実務経験を重視している求人は、即戦力を求めて採用していることが多いでしょう。

実務経験が重視されている場合、過去に同じ仕事をしたことがあり、大まかな手順やノウハウを理解していることが求められます。そのような求人に申し込む時は、自分の仕事の力量が求人の基準値に達しているか見極めることが大切です。

派遣社員やアルバイトも実務経験に含まれる？

実務経験には、派遣社員やアルバイトで経験した仕事も含まれます。正社員として働いた経歴を指すものだと思う方も多いでしょうが、そのようなことはありません。

ただし、アルバイトとしての実務経験より派遣社員としての実務経験の方が、アピールはしやすいでしょう。

派遣社員の仕事内容の場合、正社員と全く同じではないものの、実務に必要な業務を経験していると見なされます。一方で、アルバイトでは社員と同等の仕事内容ではないと見なされる可能性があるでしょう。

資格と実務経験はどちらが優遇される？

状況によっては、資格よりも実務経験の方が優遇されるでしょう。勉強して資格を取得したとしても、実務経験がなければ十分な仕事はこなせません。そのため、即戦力を求めているような中途採用の場合、特に実務経験が求められると考えておきましょう。

ただし、企業や職種によっては、実務経験よりも資格が重視されます。たとえば、弁護士や公認会計士といった職種は、資格を持っていなければそもそも就業できません。そのため、まず資格を取得しているかどうかが大切な基準になります。

募集要項の実務経験年数はあくまでも目安

募集要項に「実務経験年数」と書かれていることがありますが、それはあくまでも目安です。

実務経験年数とは、仕事に携わっていた期間を指します。同じジャンルの仕事であれば、勤め先が変わっても期間の合算が可能です。少しであれば、就業期間に間が空いていても問題ありません。

スキルや実績は、基本的に年数に比例して増えていきます。そのため、実務経験年数は分かりやすい目安として募集要項に書かれることが多いと言えるでしょう。あくまで目安のため、実務経験年数が足りていなくてもスキルや実績が認められれば、採用の可能性は高くなります。

新卒に「実務経験」は求められない

新卒が採用され、入社する際には、実務経験ではなく、人柄や適性、会社とのマッチ度、将来性などの観点で評価される場合が多いです。つまり、実務経験が重視されることはほぼないといえます。

ただし、アルバイトや派遣も実務経験として考えることができます。新卒で実務経験の提示を求められた場合は、学生時代のアルバイトなどの経験を伝えるようにしましょう。

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「実務経験」洗い出す際のポイント

ここでは、実務経験のアピールをするためにやるべきことを紹介します。面接では、今まで培ってきた職歴やスキルなどの実務経験をしっかりと把握したうえで、分かりやすく伝えることが大切です。

ポイントを理解し、効果的にアピールできるように準備しましょう。実務経験をアピールするためには何をすべきかお困りの方は、ぜひ参考にしてみてください。

今までの経験・スキルを整理する

実務経験をアピールする時は、仕事における今までの経験やスキルを整理しておきましょう。今までの仕事で経験してきたことや、仕事を通して得たものを、相手に分かりやすく伝えることが大切です。事前に整理することで、面接で落ち着いて説明できるでしょう。

具体的には、今までの職場の特徴や従事してきた業務内容、実務経験年数を説明できるように把握しておくことをおすすめします。実務経験年数が短い場合でも、経験した内容や得たスキルが充実していれば問題ないでしょう。

経験・スキルを職務経歴書にまとめる

今までの経験やスキルを整理したら、職務履歴書にまとめましょう。履歴書が必要な場合、職務履歴書も同じく求められます。今までの経験やスキルを整理しても、相手に伝わらなければ意味がありません。分かりやすく伝わるように、目に見える形でまとめてください。

まとめる場合は、A4サイズ用紙1枚から2枚程度にまとめるようにしましょう。分かりやすければ、箇条書きで書いても問題ありません。職務の要約があると、より伝わりやすくなります。

職種ごとの「実務経験」をアピールするコツ

実務経験のアピール方法には、説得力を持たせるためのに用いたほうが良い情報やデータなど、職種に応じたコツがあります。

ここでは実務経験においてアピールするべき内容を、事務職と営業職、IT・クリエイティブ職の3つの職種について紹介しています。該当職種で働いている人は、ぜひ参考にしてみてください。

事務職なら経験した業務内容を具体的に伝える

事務職は、経験したことがある業務内容を具体的にアピールしましょう。事務職にはさまざまな種類があります。一般事務以外の事務職では、営業事務や総務事務、経理事務などが多いでしょう。

業務内容は、来客対応や資料や書類の作成、データチェックや入力などがあります。事務職の実務経験をアピールするなら、事務職の種類とどんなツールを使っていたか、どんな仕事を担当していたかを詳細に伝えるようにしましょう。

営業職なら具体的な数字やデータでアピールする

営業職は、具体的な数字やデータをもとに、実務経験をアピールしましょう。売り上げた数字上のデータや実績などをアピールすることで、話に説得力が増して相手から信頼を得ることが可能です。これまで試行錯誤した経験も併せて話せると、アピールに深みが出ます。

また、営業職として取り扱っていた商品またはサービスについてや、法人と個人のどちらに向けて営業していたかなど、業務内容については具体的に話しましょう。それらの前提知識を共有することで、実績のアピールも伝わりやすくなります。

IT・クリエイティブ職ならプロジェクトの規模や内容を伝える

IT・クリエイティブ職は、実務として携わったプロジェクトの規模や内容をアピールしましょう。具体的な数字で規模を表すことで、相手が仕事内容をイメージしやすくなります。

また、実際に制作に携わった商品やサービスがあれば、一緒に提出しましょう。ポートフォリオを提示することで、相手が実務経験の内容を理解しやすくなります。使用できるツールも伝えることで、スキルのアピールが可能です。

「実務経験」はどんな職種で求められる？

実務経験が求められる職種はさまざまですが、ここでは秘書・経理と営業、介護に絞って紹介しています。これらの職種は、特に実務経験が重要視される傾向があるでしょう。

実務経験が求められる理由を把握することで、アピールすべき内容の理解も深められます。また、面接でも効果的に実務経験をアピールできるでしょう。

実務経験が求められる職種で働いている人は、ぜひチェックしてみてください。

秘書・経理

秘書職や経理職は、未経験の人が採用されにくい職種です。基本的に即戦力が求められるため、応募者は実務経験が求められます。

特に、経理は働くのに資格があると有利な職種です。そのため、資格を持っていて、かつ実務経験を積んでいる人は重宝されるでしょう。

未経験の場合は、アルバイトや派遣で実務経験を積むことがおすすめです。

営業

営業職ではセールストークや顧客との関係値構築など、さまざまなスキルが身につくため、実務経験が重要視されやすい職種と言えるでしょう。そして、営業職として働いて身についたスキルは、業界や勤め先が変わっても活かしやすいのが特徴です。

そのため、全く関連性のない業界で働いていたとしても、基本的には実務経験と認めてもらえます。営業職に関しては、3年以上の実務経験があると転職活動で特に有利に働くでしょう。

介護

介護職では即戦力が求められている場合が多いため、実務経験が求められます。介護職の実務経験を積んでいれば、勤め先を変えた時でも前職の経験を活かすことが可能です。そのため、実務経験があった方が採用には有利に働くでしょう。

また、介護福祉の資格を取る場合、学校を卒業するか3年以上の実務経験が必要です。そのため、キャリアアップしていくためには、実務経験を積むことが求められます。

デザイナー

デザイナーも実務経験を求められるケースが多いです。デザイナーの場合の実務経験は、学歴・経験・能力・ポートフォリオによって判断されます。

つまり、単純に会社で2年間デザイナーとして働いていたというだけではなく、実際に作ったものも見られるということです。そのため、就職活動や転職活動の際は、自分がこれまで作成したデザインをまとめたポートフォリオを用意しておくようにしましょう。

「実務経験」がない時はどうする？

実務経験がない時にすべきことは、「応募数を増やす」「活かせるスキル・自己PRで補う」の2つです。これらをすることで、実務経験がない人でも採用につながる可能性が高くなるでしょう。

ここで紹介する対策は、今までの職歴や自分のスキルを把握し、仕事に向き合っている人なら難しいことではありません。

今までの仕事とは別の業界で働きたいと考えている人は、チェックしてみてください。

応募数を増やす

実務経験がない人は、どうしても選考で不利になりやすい傾向があります。特に、同じ求人に経験者が応募していた場合などは、採用率は大幅に下がるでしょう。実務経験がない時は、応募数を増やすなどの対策をしてください。

応募数を増やすことで、実務経験だけでなく情熱や人柄で採用してくれる企業と出会える可能性が高くなるでしょう。応募数を増やすには、希望の条件を見直してみるのがおすすめです。多くの選考を受ければ、それだけ採用率は高まっていきます。

活かせるスキル・自己PRで補う

仕事に活かせるスキルや自己PRできる経験をアピールして、実務経験がないことを補いましょう。独学やスクールで身につけたスキルがあれば、積極的に伝えてください。自己成長意欲の高さなど、実務経験以外の点で評価してもらえる可能性が高くなります。

また、ポータブルスキルがあれば、それもアピールしましょう。ポータブルスキルとは、あらゆる業界や職種に活かせる能力のことです。具体的には、コミュニケーション力や倫理的思考力などが挙げられます。

「実務経験」について理解しアピールしよう

実務経験とは、実際に仕事に携わっていた経験です。正社員だけでなく派遣社員やアルバイトでの経験も、実務経験に含まれます。一般的には、資格よりも実務経験の方が重要視される場合が多いと言えるでしょう。

実務経験について理解しておくことで、面接でなにをアピールすればいいか把握できます。そして、実務経験を活かして自分をアピールできれば、キャリアをアップさせることも可能でしょう。

この記事を参考に、実務経験に関する理解度を深め、自分のスキルが生かせる仕事を見つけてください。

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