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基本情報技術者試験が転職に有利になるシーンとは?役立つ5つの職種や勉強方法も解説

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基本情報技術者試験が転職に有利になるシーンとしては、大手企業や独立系会社への転職を目指している場合、IT業界以外からの転職をする場合などがあります。基本情報技術者試験の資格が必要なIT業務はありませんが、さまざまな職種で役立ち、転職も有利に進めることができるでしょう。

本記事では基本情報技術者試験が転職で有利になるシーンを解説し、役立つ職種も紹介します。基本情報技術者試験の受験を考えている人は是非参考にしてみてください。

基本情報技術者試験についての基本情報

基本情報技術者試験とは、情報処理技術者であるIT人材を対象とした国家試験の1つです。経済産業省からは情報技術のスキルレベル2に位置付けられ、ITキャリアの基礎とも言える資格となっています。

試験範囲は大きく分けて、ITの基礎知識である「テクノロジ系」、運用に関わる「マネジメント系」、企業経営に関する「ストラテジ系」の3分野から出題されます。午前・午後の2部構成となり、通して全80問・190分の試験内容です。

スキルレベル2の試験ではありますが、IPAが公表した統計では令和3年度の合格率が40.1%となっており、誰でもすぐに合格できる試験ではないことが分かります。

試験はこれまで春秋の年2回行われていましたが、2023年4月から通年試験へと形式変更するため、自分の学習ペースや希望時期に合わせて試験に挑戦できるようになるでしょう。

出典:基本情報技術者試験(FE)|IPA 独立行政法人情報処理推進機構
参照:https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/fe.html

出典:情報処理技術者試験における出題範囲・シラバス等の変更内容の公表について|IPA 独立行政法人情報処理推進機構
参照:https://www.jitec.ipa.go.jp/1_00topic/topic_20220425.html


出典:情報処理技術者試験・情報処理安全確保支援士試験 統計資料|IPA 独立行政法人情報処理推進機構
参照:https://www.jitec.ipa.go.jp/1_07toukei/toukei_r04a_oubo.pdf

基本情報技術者試験の資格が必須の仕事はある?

基本情報技術者試験は、企業によっては推奨資格とされている一方で、取得する意味がないという声も挙げられています。なぜこのような意見の違いがあるのでしょうか。

実は、基本情報技術者試験の資格が必要なIT業務はありません。

資格取得が業務の必須条件ではないことと、実務経験やスキルの是非が評価される傾向にあるので、取得しなくても実務経験などでカバーできる場合があります。そのため、資格取得を重視しない意見も出てきているのです。

しかし基本情報技術者試験は、幅広いIT分野の知識を国家試験として証明できるものであり、企業が採用を検討する要素の1つにもなっています。必須の資格ではありませんが、転職を有利にするメリットはあるでしょう。

基本情報技術者試験が転職に有利になるシーン

基本情報技術者試験は情報技術の基礎を習得したという証明だけでなく、特定のOSや機種に限った出題が少なく最新のIT知識を問われることから、企業の推奨資格として重宝されている一面があります。

転職に有利に働く場面もあるため、転職を考えている方におすすめです。ここからは、基本情報技術者試験が転職に有利になるシーンを紹介します。

大手企業への転職を目指しているとき

大手企業の中には、一定の公的資格取得者が優先的に採用される傾向にあります。これは企業が求めるスキル・実務能力を明確化することにより、欲しい人材を採用しやすいように採用基準を分かりやすくしているためです。

公的なIT資格の中でも基礎となる基本情報技術者試験は、大手企業への転職で評価される可能性のある資格です。

ただし転職の場合、資格保有はあくまで評価の1つであるため、大手企業では実務経験も評価の対象になる点は頭に入れておきましょう。

独立系会社への転職を目指しているとき

大手企業の転職に有利な基本情報技術者試験ですが、親会社を持たない独立系会社の転職にも有利な資格となっています。

独立系会社の多くは技術派遣会社であり、親会社による事業の制限がなく仕事の自由度が高いのが特徴です。メーカー系に分類される大手企業と比較すると、基本情報技術者試験のような情報技術の資格を取得している時点で採用となるケースが多い傾向にあります。

独立系の会社へ転職を考えているなら、取得を目指すメリットは大きいでしょう。

IT業界以外から転職するとき

IT業界では、実際の業務経験や公的資格の有無を採用基準として重視する企業が増えてきています。

経験不足であってもIT業界へ就職はできますが、経験者に比べるとやはり実務経験の少なさがネックです。その実務経験の少なさをカバーするアピールポイントとして、基本情報技術者試験は転職に有利となっています。

基本情報技術者試験はITの基礎スキルを習得したという証明になるため、即戦力になれることをアピールできます。

基本情報技術者試験が役立つ5つの職種

IT業界への転職に有利に働くことが多い基本情報技術者試験ですが、具体的にどのような職種で活用できるものなのでしょうか。

こちらでは、基本情報技術者試験の資格が役立つIT職種を5つ紹介していきます。

1:Webデザイナー

Webデザイナーは、企業などのクライアントの要望に応じたWebサイトのデザイン・作成を行う職種です。

プログラミング能力に加え、IllustratorやPhotoshopといった専門のグラフィックソフトやデザイン能力が必要になります。IT知識の基礎ができている状態での作業が求められるため、IT知識を網羅した基本情報技術者試験の資格が活かせる職種の1つです。

2:システムエンジニア

システムエンジニアは、クライアントの要望から情報システムの設計・開発をし、テストから実際の運用までをトータルに担うエンジニアの職種です。

クライアントへのヒアリングはもちろん、コストや進捗管理などのマネジメント能力など、様々なビジネススキルが求められます。

ITシステムに関する業務が多岐に渡るため、幅広いIT知識が必要になってきます。幅広いIT知識をカバーできる基本情報技術者試験は、システムエンジニアに最適な資格でしょう。

3:プログラマー

プログラマーは、システムエンジニアが作成したシステム設計を基にコーディングを行い、実際のプログラミング業務に携わる職種です。

システムエンジニアと業務内容が近い面がありますが、より専門的なプログラミングスキルが要求されます。また、プログラマーとして現場での経験を積んでからシステムエンジニアを目指すという、キャリアアップも可能です。

システムエンジニアと同じく幅広いIT知識が必要なため、基本情報技術者試験が活かせる職種となっています。

4:アプリケーションエンジニア

アプリケーションエンジニアは、情報システムで使用するアプリケーションの設計・プログラミングをする職種です。

携わるアプリケーションは「業務系アプリケーション」「組み込み系アプリケーション」「Webアプリケーション」「スマートフォンアプリケーション」の4種類が主になっています。

携わるアプリケーションによって使用言語が異なるだけでなく、幅広い分野の案件が多いことが特徴です。幅広いIT知識の証明になる基本情報技術者試験は、役立つ場面が多いでしょう。

5:ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアは、コンピューター同士を繋ぐネットワークシステムの設計・構築・運用・保守を担当して快適な通信環境を作る職種です。

設計から運用保守までを行う業務内容はシステムエンジニアと似ていますが、システムエンジニアが個別のコンピューターで動くシステムに対し、ネットワークエンジニアは複数のコンピューターを対象にしています。

設計段階でのIT知識はもちろん、運用・保守業務の際のトラブル対応としてIT未経験であるクライアントへ対応が求められることもあります。国家資格である基本情報技術者試験は、そうした未経験者に自分の能力を証明する手段として有効でしょう。

基本情報技術者試験における注意点

転職や実際のIT職種で役に立つ基本情報技術者試験ですが、決して万能な資格というわけではありません。

転職を有利にする目的で基本情報技術者試験を検討しているのなら、次の3つの注意点は頭に入れておきましょう。

外資企業での評価は低い

基本情報技術者試験は国内企業で評価されていますが、一方で外資企業での評価は高くありません。

理由としては国家資格という性質上、海外での認知度が低く、IT知識習得の証明として弱くなってしまうことが挙げられます。

本社が海外にある外資系企業はもちろん、外国人従業員の割合が多い企業でも評価は低くなりやすいため外資企業への転職を考えている場合は注意しましょう。

資格よりも実務経験がある方が有利になる場合もある

企業の数に対しIT人材が不足している中では、企業側も採用後に即戦力となれる人材を求めているのが現状です。そのためIT業界では、実務経験がある方が就職に有利になる場合があります。

求めるITスキルや人材像を明確にしている企業の中には、習得言語や特定のIT分野での経験を応募の必須条件にしています。

基本情報技術者試験のような資格でのアピールも大事ですが、企業によっては実務経験の方を重視していることもあるので、企業が求める人物像をあらかじめ把握しておくことが大事です。

IT未経験者の場合はポートフォリオも用意する

実務経験や実績が評価される傾向にあるIT業界において、IT未経験者が資格のアピールのみで転職を目指すのは困難な場合があります。企業側は即戦力の人材を求めていることが多く、育成コストの面から未経験者の採用に足踏みする所もあるからです。

このように経験や実績が少ないIT未経験者は、資格だけではなく自分のIT知識と実践力を企業にアピールするためのポートフォリオの用意が必要になってきます。

即戦力としての知識と技術の証明になるポートフォリオは企業からも採用の判断がしやすく、他のIT未経験者と比べてアピール力も高くなるので、転職も有利に進められるでしょう。

基本情報技術者試験に合格するための勉強方法

基本情報技術者試験のような広範囲の専門知識が問われる試験では、知識を頭に詰め込む「インプット」と、実際に問題を解く「アウトプット」を繰り返し行う勉強方法が効果的です。

個人の学習スピードにもよりますが、インプット:アウトプット=3:7の時間配分がおすすめです。本業の合間などの限られた勉強時間で効率良く勉強するためにも、それぞれの勉強方法のポイントをしっかり押さえておきましょう。

参考書を使う

基本情報技術者試験のインプットとしては、参考書を使った勉強方法がおすすめです。

最初は時間をかけて参考書を読もうとせずに、一通りの知識に目を通す目的で読んでいきましょう。そうすると知識として定着している部分と、そうでない部分が出てきます。そこからさらに何回も読み返すことで、ある程度の基礎知識が定着します。

読み直しの際、苦手な部分・知識が定着しづらいと感じる箇所があれば、その部分を重点的に学習することも大事です。また、続けて読み直しするよりも時間を空けて行う方が、知識が身に付きやすくなります。

参考書の読み込みは、3ヶ月を目安に取り組むと良いでしょう。

過去問掲載サイトを活用する

基本情報技術者試験のアウトプットは、過去問掲載サイトの活用がおすすめです。参考書によるインプットがある程度できてきたら、すぐに取りかかりましょう。

基本情報技術者試験は、試験範囲の論点が過去問で既に網羅されていることが多く、過去問の出題が顕著です。毎年出題される定番問題もあるため、過去問を多く解くだけでも効果的でしょう。

その年の出題傾向にもよりますが、最低でも4回分の過去問、時間があれば8~12回分の過去問を解けば、その年の試験範囲の問題をおおよそカバーできると言われています。

ただし、ストラテジ系問題のような過去問にも出題例が少ない試験範囲もあるので、あくまで参考書などの知識がインプットできている前提で取り組むことが大事です。

基本情報技術者試験の資格を取得した後に行いたいこと

IT知識の基礎能力の証明にもなる基本情報技術者試験ですが、その試験範囲の幅広さゆえに情報技術系の上位資格の足掛かりにもなります。資格取得後には、こうした上位資格を目指すと良いでしょう。

基本情報技術者試験の上位資格の中では、応用情報技術者試験がおすすめです。同じく国家資格として企業にアピールでき、基本情報技術者試験の内容をベースに管理や経営といったと応用力が学べます。

この応用力はシステム開発・構築の場面で活かせるものとなっており、システムエンジニアなどの基本情報技術者試験が役立つ職種にもそのまま力を発揮します。

上位資格は基本情報技術者試験よりもレベルの高い知識が求められるため、スキルアップを目指すのであれば、上位資格への挑戦も視野に入れてみましょう。

出典:応用情報技術者試験|IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
参照:https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/ap.html

基本情報技術者試験は転職に有利になることもある

IT技術の発展や多様化によりIT人材が多くの企業で求められる一方、IT人材の不足問題は未だ解決されず深刻化しています。そうしたビジネス背景がある中で、IT業界の国家資格である基本情報技術者試験は求められる人材要素の1つとして注目を集めています。

基本情報技術者試験には年齢や経験といった限定的な受験条件がなく、経験不足や実績が少ない状態でもIT業界の転職を有利にできる点が魅力の資格です。

既にある程度の実績を持っている方でも、IT知識習得に対して客観的な証明の1つにもなります。IT業界内での転職を考えているのなら、ぜひとも資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

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この記事の監修者

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Branding Engineer編集部

Branding Engineerは、フリーランスエンジニアと企業のマッチングサービスである「Midworks」中心としたエンジニアプラットフォーム事業、総合WEBマーケティングソリューションサービス「Digital Arrow Partners」を中心としたマーケティングプラットフォーム事業を運営。

Branding Engineerは、フリーランスエンジニアと企業のマッチングサービスである「Midworks」中心としたエンジニアプラットフォーム事業、総合WEBマーケティングソリューションサービス「Digital Arrow Partners」を中心としたマーケティングプラットフォーム事業を運営。

記載されている内容は2024年05月24日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

初回公開日
2022.09.15
更新日
2024.05.24

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