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エンジニア不足は嘘?本当?不足している原因や不足数などを紹介

エンジニア不足は嘘?本当?不足している原因や不足数などを紹介のイメージ

「IT市場が急速に成長していることが要因で、エンジニアは本当に不足しているの?」
「エンジニア不足の原因は何だろう?」
「将来的にエンジニアとして活躍するためには、どの業界を目指せば良いのだろう?」
IT業界の拡大を背景に、エンジニアの需要が高まっていると言われていますが、その背景や実情を具体的に知っている方は少ないのではないでしょうか。

IT市場とエンジニアの関係性、そしてエンジニアが不足しているとされる現在の状況の背後にはどのような原因があるのか、詳しく探ってみると興味深い事実が見えてきます。

本記事では、IT市場の拡大とエンジニア不足の関係やその原因、さらには将来的にエンジニアとしてどの業界を目指すべきかについて詳しく解説しています。

この記事を通して、エンジニアとしてのキャリアを考える際の参考になり、方向性を見つける助けになることでしょう。

目次

目次を閉じる

  1. 日本のIT業界のエンジニア不足の現状
    1. 日本のエンジニア人口
    2. 日本のエンジニア男女比
    3. エンジニア不足はこれからも続く?
  2. 世界のエンジニア人口はどうなっている?
  3. エンジニアが特に不足している分野と職種
    1. 先端技術分野のエンジニア不足が深刻
    2. エンジニアが不足している職種
  4. エンジニア不足になっている7つの理由
    1. 「新3K」のネガティブイメージ
    2. 仕事の内容に対して賃金が安い
    3. IT技術の進化スピードが速すぎる
    4. 労働人口自体の減少
    5. IT業界への就職率の低さ
    6. 最新技術の習得が困難
  5. 日本のエンジニアとアメリカのエンジニアの賃金の比較
    1. 日本とアメリカのエンジニアの平均年収
    2. アメリカのエンジニアが高収入である理由
  6. エンジニア不足がもたらす5つの影響
    1. 現役エンジニアの労働環境が悪化する
    2. IT技術がレガシー化する
    3. 競合との技術の差が開く
    4. 情報セキュリティ面のリスクが増大する
    5. 国家規模のプロジェクトが遅延する可能性も
  7. エンジニア不足を改善するために必要なこと
    1. 経済産業省の提言
    2. エンジニア不足改善のために今後必要な取り組み
  8. IT業界の将来性
  9. これからもエンジニアの需要が伸びる可能性の高い業種
    1. サイバーセキュリティ
    2. デジタルマーケティング
    3. クラウドソリューション
    4. データサイエンス
    5. ソフトウェア開発
  10. エンジニアになるためのステップ
    1. なりたいエンジニアの種類を決める
    2. 自分に必要なプログラミング言語を知る
    3. 学習方法を決める
  11. Midworksでの関連サポート
  12. ITエンジニアは人材不足にともなう売り手市場
  13. Midworks おすすめの案件例

日本のIT業界のエンジニア不足の現状

IT技術が私たちの生活に不可欠な存在になって久しいですが、IT業界は深刻な人手不足に陥っています。

特にエンジニアの不足はIT企業にとって死活問題となりつつあります。

日本のエンジニア人口

日本のエンジニア人口は2022年で約130万人です。

総務省が発表した2022年の労働力調査の結果によると、日本の労働人口は6,902万人ですので、全体の約2%がエンジニアです。国内の割合からは少ないようにも思えますが、世界から見ると日本のエンジニア人口は比較的多いと言えます。

出典|参照:労働力調査(基本集計)2022年(令和4年)平均結果の概要

日本のエンジニア男女比

日本のエンジニアの男女比は8割ほどが男性という結果になっており、圧倒的に男性の割合が多い業種です。

世界の統計で見てみると、日本のIT分野で働く女性の割合は、データが取得できた国の中で半数以下となっており、IT技術を学ぶ女性の割合にいたっては、データが取得できた国の中で下位という結果になっています。

日本はIT人材の不足が課題であり、世界と比べるとまだまだIT技術を学ぶ女性の割合が低いことから、将来のエンジニア不足の加速が危惧されている一方で、女性エンジニア数の増加がエンジニア不足を救う鍵になるかもしれません。

出典|参照:2022 年版 情報サービス産業 基本統計調査|情報サービス産業協会

エンジニア不足はこれからも続く?

経済産業省が2016年に発表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、今後はさらに深刻化して2030年には約79万人が不足する事態になるとのことです。

同調査では「IT分野でのさらなる市場成長を促進するためには、不足人材の充足が喫緊の課題」と述べています。

しかし、今後のIT人材の活用・確保に向けた方策はあるものの、エンジニア不足が解消に向かっていることを示すデータは現時点で上がっていないようです。

出典|参照:IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果|経済産業省

世界のエンジニア人口はどうなっている?

2022年の世界109か国のITエンジニアの人口は、約2,000万人となっており、前年より100万人ほど増えています。

増加率で見てみると、全世界では約5%の増加で、地域別ではヨーロッパ、北米・中南米が約6%の増加と、順調にエンジニア人口が増えています。

一方で、アジア・太平洋地域は約3%と増加はしているものの、世界平均を大きく下回る結果となりました。

エンジニアが特に不足している分野と職種

経済産業省によると、2030年には約79万人のITエンジニアが不足する可能性があると言われています。では、実際にどのような分野や職種でエンジニアが不足しているのでしょうか?

ここからは、特にエンジニアが不足している分野と職種について詳しく解説していきます。

出典|参照:IT 人材需給に関する調査|みずほ情報総研株式会社

先端技術分野のエンジニア不足が深刻

近年では、AIやビッグデータなどの先端技術分野が急速に発展し、様々なITサービスに導入されるようになりました。このような先端技術は、DX事業でも広く利用されているため、今後も発展が見込まれる分野と考えられています。

しかし、先端技術分野の急速な発展とは裏腹に、先端技術に関するスキルを持ったエンジニア不足が深刻化している状況です。

経済産業省が発表したデータによると、「IT需要の伸び:中位、生産性上昇率:0.7%」で試算した場合の、年ごとの先端技術分野のエンジニア不足数の推移は以下となっています。

出典|参照:IT 人材需給に関する調査|みずほ情報総研株式会社

この結果を見ると、先端技術分野のエンジニアの供給数も増えてはいますが、それでも不足数の増加に追いついていないことが顕著に現れています。

試算条件によって不足数の予測値は異なりますが、どの試算パターンでも先端技術分野のエンジニアのニーズの高まりにより、需要と供給のギャップが広がることが予想されているのです。

エンジニアが不足している職種

現在の日本で、特に足りないとされているエンジニアの職種を、以下の表にまとめてみました。

職種 概要
データサイエンティスト データ分析のスペシャリスト 分析結果に基づいて、企業の意思決定の支援を行う職種
ビジネスデザイナー マーケティングを含むデジタル事業の企画・推進・立案を担う職種
プロダクトマネージャー 製品やサービスといったプロダクトと顧客を重視し、プロダクトのライフサイクル全般のマネジメントを行う職種

上記の表で紹介した職種は、幅広いITの知識が必要なだけではなく、ITの知識をもとに様々な意思決定を担うという点が共通している職種です。

これらの職種は、DX事業を推進するにあたって必要不可欠な職種であるため、DX事業でよく利用されているAIやビッグデータなどの先端技術に関する知識が必要となります。

また、企業の経営やプロジェクト進行に直接関わるようなマネジメントに関する知見も必要であり、通常のエンジニアよりも求められるレベルが高いことが、人材不足の理由となります。

そのため、ITビジネスをけん引できる人材を増やすために、マネジメントに関する教育制度の整備などが今後必要となるのです。

エンジニア不足になっている7つの理由

では、なぜこのような事態になってしまったのでしょうか。いくつか理由をピックアップしてみましょう。

「新3K」のネガティブイメージ

近年におけるエンジニアの仕事は「新3K」と呼ばれています。新3Kとは「きつい」「厳しい」「帰れない」です。

2000年前後のいわゆるインターネット革命が起きた頃にはIT業界自体が「かっこいい」「最先端」などといったイメージで括られていたものですが、時代は変わってしまったようです。

業界から聞こえてくる話は「コストの削減」「納期の短縮」「長時間労働」といったものが多く、おまけにそれがネットで拡散されて、すっかりネガティブイメージが定着してしまいました。

仕事の内容に対して賃金が安い

仕事が過酷なわりに年収が低いというのが大きな問題です。

最近は大手インターネット企業やベンチャー企業を中心にエンジニアに高給を支払う企業も増えてきましたが、それはあくまで氷山の一角でしかありません。

IT業界は「多重下請け構造」であり、ピラミッドの頂点にいる元請けから二次請け、三次請けと下に行くに従ってエンジニアの人数が増え、単価が低くなるという構造になっています。
そのため元請けと下請けではどうしても所得格差が生まれてしまうのです。

IT技術の進化スピードが速すぎる

現在、Web業界やIT業界の拡大とともに、各企業は事業の幅を広げている状況です。

特にWebアプリやIoT技術の発展は目を見張るものがあり、エンジニアにしてみれば最新の技術を習得しても習得した瞬間からその技術が古くなっていってしまうのですから、キリのなさに嫌気がさしてしまうのも無理はないでしょう。

スキルの習熟が業界の進化に追いつかず、追いつくためには高い意識を持って日々勉強に取り組まなければなりませんが、勉強したところで単価が上がらず遅くまで仕事をしなければならないわけですから、エンジニアが不足しているという現状は致し方ないのかもしれません。

労働人口自体の減少

日本全体の労働人口が減少している点もエンジニア不足の要因の1つです。総務省のデータによると、15歳から64歳までの生産年齢人口は、少子高齢化の影響で、2050年には2021年の29.2%減にあたる、5,275万人にまで減少すると発表しています。

一方、IT業界においてはエンジニアの供給数は年々増加しており、2023年まで増加が見込まれています。

しかし、日本の労働人口自体が減少しているこの状況では、IT業界へのエンジニア供給の増加もいずれ頭打ちになり、エンジニアの供給が止まってしまうことが予想できるでしょう。

また、現在のIT業界では、先端IT技術の急速な発展にともない、エンジニアの需要と供給のギャップが拡大していると指摘されています。このギャップの拡大が続くと、人材不足の問題が深刻化する可能性が考えられます。

出典|参照:生産年齢人口の減少|総務省

出典|参照:IT 人材需給に関する調査|みずほ情報総研株式会社

IT業界への就職率の低さ

近年の総務省の統計を見ると、エンジニアの不足は学生の就職活動という観点からも2つのパターンに分類することが可能です。

IT技術の需要が増える一方、IT業界に就職を希望する学生の数が増えていないという現実があります。

大学を卒業する学生が年に60万人前後いる中で(文部科学省)、IT業界に就職する新社会人の数は10%未満というデータになっていますので、これはかなり少ない数字と言うことができます。

原因としては、IT業界のビジネスモデルが学生に伝わっていないことが挙げられます。つまり学生のイメージの中でITサービスと運営会社が繋がっていないということです。

IT企業自体が何をしている会社なのかわからないわけですから、就職してどのように働くことになるのかというビジョンを描きづらいのも当然です。

IT業界についてある程度見識がある学生がいたとしても、IT業界を新3Kというステレオタイプなイメージで見ている可能性も十分にあり、そういった場合は当然他の業界を志望することになると考えられます。

また、大学の延長線上に仕事がないということも理由として挙げられます。IT業界での仕事において、大学で学んだことを活かす場面がないということです。これは企業が求めているスキルを大学で学ぶことができていないミスマッチを意味しています。

出典|参照:文部科学統計要覧(平成30年版)| 文部科学省

出典|参照:平成30年度「学校基本調査」|政府統計の総合窓口

出典|参照:厚生労働省「平成30年雇用動向調査結果」|厚生労働省

最新技術の習得が困難

IT技術は日々進化しており、今需要がある技術も数年後には新しい技術に取って代わるほど、トレンドの移り変わりが激しいことが特徴です。

最新技術の習得には継続的な勉強が必要なだけではなく、実業務に応用できるレベルの技術を習得するには、ある程度の実践経験も必要となります。

また、近年ではAIやクラウドといった新しい技術が多数出てきており、勉強すべき分野も以前と比べて圧倒的に多くなっています。

以上の要因から、技術を習得するための長期間の努力を継続できないエンジニアも多く、それが最新技術に関する知識を持ったエンジニアが不足している原因となっているのです。

日本のエンジニアとアメリカのエンジニアの賃金の比較

日本のエンジニアの賃金が低いということは先述のとおりになりますが、参考までに高収入と言われるアメリカのエンジニアについてみてみましょう。

日本とアメリカのエンジニアの平均年収

まずは日本とアメリカのエンジニアの平均年収を見てみます。

・日本:535万円
・アメリカ:1,002万円

年収500万円前後に集中している日本に対して、アメリカでは年収1,000万円から2,000万円台に広く分布しており、アメリカの平均年収は日本の2倍近くに達しています。

出典|参照:経済産業省2016年「IT人材に関する各国比較調査結果報告書」

ではなぜ日本とアメリカの間でこのような差が生じるのでしょうか。

アメリカのエンジニアが高収入である理由

アメリカのエンジニアが高収入なのは、エンジニアという職業の社会的地位が高いからに他なりません。

日本ではエンジニアになるのに学歴といった規定は特に存在せず、勉強をすれば文系学部の出身でも、大学を卒業していなくても、誰でもエンジニアになることが可能です。

しかし、アメリカではそうはいきません。

アメリカでエンジニアになるには大学や大学院で専門的に学んだ上でエンジニアになる傾向が高いです。

そして、エンジニアを目指す人材の多くが博士号を取得します。つまり誰にでもなれる職業ではないのです。

また、アメリカは能力主義の社会でもあり、日本よりも安定雇用という概念が薄いという特徴があります。

そのため、能力のある人材は積極的にフリーランスになることでさらに給与が上昇し、上記のようなデータになるものと考えられます。

近年こそゲームや携帯コンテンツといった分野の開発で高給を得るエンジニアが出現するようになりましたが、業界全体としてみればまだまだ環境は整備されていないというのが現状です。

エンジニア不足がもたらす5つの影響

IT業界のエンジニア不足が進むと、様々な悪影響を及ぼす危険性があります。ここからは、エンジニア不足がもたらす代表的な影響を5つご紹介します。エンジニアやIT業界の今後を予測するためにも、把握しておきましょう。

現役エンジニアの労働環境が悪化する

エンジニアの人材不足が進むことで、現役エンジニアの労働環境に負担がかかることが懸念されます。エンジニアが不足しても、全体的な仕事量が減るわけではないので、結果として現場のエンジニア一人あたりの仕事量が増えてしまっているのです。

その結果、残業の常態化や業務の属人化が進むことで労働環境が悪化し、従業員の健康状態や業務の品質に悪影響を及ぼす危険性があります。

エンジニア不足による労働環境の悪化により、既存のエンジニアの離職にも繋がる可能性があるため、さらなる人材不足に陥ることにもなりかねません。

IT技術がレガシー化する

エンジニアが不足することによる影響として、IT技術のレガシー化も深刻な問題です。レガシー化とは、新しい技術への適応が難しいといった理由から、過去の技術で構築されているシステムを使い続けることです。

エンジニア不足によって、旧システムのバージョンアップや新システムの開発ができなくなることで、様々なビジネス上の悪影響が発生します。

たとえば、レガシー化し老朽化したシステムを使い続けると、システムの処理能力が低下することでシステム障害が発生する確率が高まります。

システム障害が発生すると、事業活動が止まってしまう危険性があり、ユーザーの信頼を失いかねません。他にも、セキュリティの脆弱性に対応できなかったり、新しいサービス導入の際に互換性を担保できなかったりと様々な影響があります。

競合との技術の差が開く

エンジニア不足がもたらす影響として、競合他社との技術の差が開いてしまう点も挙げられます。近年では、様々な企業がAIやビッグデータ、IoTといった最新技術を活用して、今までにない価値を生み出しています。

このような最新IT技術を利用した取り組みや新しい事業創造は、競合他社との差別化や競争力の向上を図る上では必要なことです。

しかし、エンジニアが不足すると、新サービス開発に充てる人員やITスキルの高い人材を確保できなくなるため、競合他社と比べ技術の差が開いてしまい、企業としての成長も頭打ちになってしまいます。

情報セキュリティ面のリスクが増大する

エンジニアの人材不足が進むと、情報セキュリティに関連するトラブルのリスクが増えてしまいます。多くの顧客データや機密情報を扱う企業にとって、重要なデータが外部に流出するリスクを抑えるため、情報セキュリティに関する知識を持ったエンジニアは必要不可欠です。

ところが、エンジニアが不足すると情報セキュリティに精通したエンジニアの確保が難しくなり、十分なセキュリティ対策を講じられずに情報漏洩のリスクが高まります。

情報漏洩といったセキュリティ事故は、会社のイメージを損なう恐れがあるため、情報セキュリティに精通したエンジニア不足は、会社の存続に関わる重要な問題と言えるでしょう。

国家規模のプロジェクトが遅延する可能性も

今や企業だけではなく、国が提供しているサービスや、進行中の国家プロジェクトもIT化が必要不可欠なものとなっています。

具体的な例で言うと、マイナンバーカードの導入により様々な行政手続きがオンラインで行えるようになりました。しかし、エンジニアが不足するとシステム開発の遅れや品質担保ができなくなり、国家プロジェクトの成否にも大きく影響します。

また、国家規模のプロジェクトは大きな経済効果を生み出すことが期待されています。そのため、エンジニア不足によりプロジェクトの進行が遅延してしまうと、期待していた経済効果を生み出せず、大きな損失にもなりかねません。

出典|参照:文部科学統計要覧(平成30年版)

出典|参照:平成30年度「学校基本調査」

出典|参照:マイナンバー制度とマイナンバーカード|総務省

エンジニア不足を改善するために必要なこと

経済産業省の提言

経済産業省の調査結果によると、現在のIT人材の活用・確保に向けた方策は以下の5つになります。

・より多様な人材(女性、シニア等)の活躍促進
・人材の流動性の向上(高付加価値領域への戦略的人材配置)
・個々のIT人材のスキルアップ支援の強化
・IT人材への処遇やキャリアなど、「産業の魅力」の向上
・先端IT人材、情報セキュリティ人材、IT起業家などの重点的な育成強化

同省はIT業界の研究・報告を定期的に実施し、現状や課題の把握にも余念がないようにも見えますが、そういった同省の提言を踏まえた上で、今回はその中から3点をピックアップしてみたいと思います。

出典|参照:文部科学統計要覧(平成30年版)

出典|参照:平成30年度「学校基本調査」

出典|参照:厚生労働省「平成30年雇用動向調査結果」

エンジニア不足改善のために今後必要な取り組み

多様な人材の活躍支援

経済産業省の調査結果にあった、多様な人材(女性、シニア等)の活躍促進をまず挙げてみたいと思います。これは同省だけではなく、様々な企業で検討された案でもあります。

同省の調査によると、女性やシニアを採用することによって人材不足が解消されたという結果が出ています。

また女性の場合は「職場が活性化する」、シニアの場合は「ノウハウの継承が可能になる」というメリットも報告されています。

これは女性の人材が職場環境の改善をもたらす可能性があることと、シニアの人材が人材育成に好影響を及ぼす可能性があることを意味していますが、それと同時に「新しい業務知識や技術への対応力が低い」「人件費が高い」「離職率が高い」といった課題も出たようです。

よって、それ相応の課題を企業と人材の両者が克服しなければいけないことになります。

小学校からのIT教育

2020年よりプログラミング教育が小学校で必修化されました。

出典|参照:小学校プログラミング教育の円滑な実施のための取組について(周知)| 文部科学省

もちろん教育というのは難しいので一朝一夕にはIT教育の方法を確立することはできません。

しかし、子供たちの関心を増やす機会を作ることはできるはずです。

試験や専門的な授業のような場ではなく、子供たちが夢中になれるような遊びやゲームというものを通してITに触れる機会を増やし、プログラミング等に対する抵抗を少しでも少なくすることが大切です。

そしてそのように教育された大人が増えることでエンジニアへの世間一般の関心も増えると考えられます。

エンジニアの待遇改善

結局のところ、必要になるのは待遇の改善でしょう。

経済産業省が同じ2016年に公表した「IT人材に関する各国比較調査結果報告書」によると、「給与・報酬に対する満足度」が日本はワースト1位となっています。

また、「給与・報酬に対する満足度」「この仕事は人気がある(就きたい人が多い)」「この仕事が好きである」「仕事の充実感・やりがい」「労働時間」「自分の仕事の成果に対する評価」「会社の教育・研修制度や自己研鑽支援制度に対する満足度」といった項目すべてにおいて、アメリカのIT人材と比較すると大幅に下回る結果になっています。

エンジニア不足を補うのであれば何よりも待遇の改善が必要なことは間違いないでしょう。

出典|参照:IT人材に関する各国比較調査結果報告書|経済産業省

エンジニア不足改善のためにすでに進んでいるパッケージの活用

エンジニア不足の改善には、関連する様々な要素を1つにまとめたパッケージを導入するという方法がまず挙げられます。

日本の企業の中には、システムの開発をするのにゼロから行うという理念を持った企業が多く見られますが、ゼロから作ることは自由に作れるというメリットがある反面、必要になるエンジニアの数も多くなるというデメリットをもたらします。

パッケージの導入はエンジニア不足の改善だけではなく、導入にかかる時間の短縮といった長所もあるため、近年では導入に踏み切る企業の数が増えているようです。

オフショア型の活用

オフショア型とは海外の開発会社や海外子会社にアウトソースすることです。近年では特に東南アジアでオフショア開発をする日本企業が目立っているようです。

オフショア型のメリットは、国内でエンジニアが不足していても、海外に目を向ければ多くのエンジニアを見つけることができるという点です。

言語の違いなどから海外企業をうまく使えないというイメージもありますが、日本に本社がある企業を使用することでそういった問題点は解決できるようです。

また、ベトナムなどの東南アジアであれば距離も比較的遠くはありませんし、日本企業に合わせて仕事をしてくれるという事例も増えています。

ニアショア型の活用

ニアショア型とは、国内の地方開発企業と連携して開発を進めていくというやり方のことです。

一般的な企業の場合、東京の中心部に会社を設立してそこで開発などの業務を進めることになりますが、そのやり方だと都内にいるエンジニアしか活用できなくなるという問題点がありました。

日本ニアショア開発推進機構(以下「ニアショア機構」)が設立され、ニアショア機構がユーザー企業と元請け企業との間に入ることにより、都内の企業が地方の企業に円滑に発注することができるようになりました。

現在では地方に目を向ける企業も増え、ニアショア機構がエンジニア不足に一石を投じた形となっています。

インターンシップの活用

多くの企業が即戦力となるエンジニアを求める傾向にありますが、中途採用で採用した人材の場合はもとからその会社に帰属していたわけではないので、自社への帰属意識が少ないことも十分に考えられます。

やはり会社としては優秀な人材を長期的に確保することが大切になりますので、自社への帰属意識を育てるという目的を重視するのであれば新卒採用の強化という選択肢を選ぶ必要があるでしょう。

インターンシップは自社がどのような会社なのか知ってもらえるというメリットがあり、実際に会社で働く人たちと触れ合うことで入社後の人間関係をイメージしやすくなります。

会社に長く留まってもらうためには仕事の内容だけではなく、そういった人間関係といったポイントも重要視する必要があります。

エンジニア不足を解消するのであれば長期的な視点で考えて、インターンシップを活用するのも解決法の1つと言えるでしょう。

IT業界の将来性

エンジニア不足をはじめ、課題も多いIT業界ですが、今後もITが担う役割は増えていくと考えられています。

世界中で進むビッグデータ、IoT、ロボット、AI分野による技術革新と進化は依然として続いていますが、それを支えているのもやはりITです。

また政府がITを重要な成長戦略の1つ一つとしてきたことを考えれば、今後の日本の成長を担うのは間違いなくIT業界だと言えるでしょう。

そして気になる人材不足ですが、外国人技術者に期待が高まっています。

2014年に安倍政権は高度な技術を持つ人材や専門分野での人材を確保するため、外国人労働者の受け入れを拡大する方針(技能実習制度推進事業運営基本方針)を示しました。

厚生労働省によると2019年の時点での外国人労働者を雇用している事業所数は242,608カ所で前年比12.1%の増加となりました。また、外国人労働者数も1,658,804人となり13.6%の増加となっています。今後さらに外国人労働者の雇用が活発化する見込みとなっています。

IT業界に絞って見ると、グローバル化が進む日本企業の中でも特にIT企業において人材需要が高まっているのがわかります。

つまり、政府がエンジニア不足を解消するために外国人IT人材の受け入れを推進していることは事実であり、オフショア開発が拡大するとともに低コストで高い技術を持ったIT人材がさらに求められているということになります。

もしかしたら今後IT企業は国籍を問わずに優秀な人材を選ぶようになる可能性もあり、そうなると職を失う日本人のIT技術者も増えるかもしれません。

ただ、そのような雇用体系を実現させるにはIT企業側も大幅な人材評価基準の再構築をする必要があり、優秀な人材を確保するために国際的な人材評価基準を明確に設定する可能性もあります。

もちろんこれは日本のエンジニアにとっても国内にいながら自分の能力を国際基準で評価できるようになるというメリットがあります。

これからのIT業界は国際化の方向へ向かうことは間違いなく、エンジニアだけでなくあらゆる職種で、国際的な基準を身につけ、応用可能なスキルを身につけることが大切となるでしょう。

出典|参照:外国人雇用状況|厚生労働省

出典|参照:技能実習制度推進事業運営基本方針|厚生労働省

出典|参照:「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(平成29年10月末現在)|厚生労働省

これからもエンジニアの需要が伸びる可能性の高い業種

ここからは、エンジニアの業種の中でも特に需要が伸びると予想されている業種について紹介していきます。これからエンジニアを目指す方にとっては、重要な情報となるため確認しておきましょう。

サイバーセキュリティ

世界のサイバーセキュリティの市場規模は、2022年には約1,700億米ドルとなり、2027年には約2,700億米ドルにまで成長すると予測されています。

これは、コロナ禍によるリモートワークの拡大やIoT技術の需要拡大にともなって、標的型のサイバー攻撃が増加し、情報漏洩のリスクが高まったことが要因です。

日本国内でもDX(デジタルトランスフォーメーション)が加速していることもあり、AIやビックデータ、IoTによるビジネスのIT改革が急スピードで発展しています。

ITの発展に比例して、サイバー攻撃もより激しさを増しているため、企業の機密情報を守るサーバーセキュリティは今後も需要が伸びていく業種と言えます。

デジタルマーケティング

デジタルマーケティングは2022年から2027年の間で、年平均約9%で成長していくと予測されています。

これは、インターネットやスマートフォンの普及により、一般消費者は日用品も含め様々な商品を、ECサイトをはじめとしたオンライン上のサービスで購買するケースが増えたことが要因の1つです。

オンライン化の波はこれからも拡大していくので、インターネット上のユーザーの購買行動の分析を行うデジタルマーケティングの需要は、今後も伸びていくものと考えられます。

クラウドソリューション

企業が利用しているITシステムは、従来のオンプレミス型である物理環境からクラウドへの移行が進んでいます。

理由としては、インターネットさえあればサービスが利用できる点や、物理資産を社内に保有する必要がなく、保守についてもクラウドベンダーに一任できるといった利点が挙げられるためです。

また、近年ではリモートワークが浸透したことで、社外からアクセスできる環境の整備が必要となり、よりクラウド化を後押しする結果となりました。

このようなITシステムのクラウド化の流れを受けて、企業においてはクラウドを活用できる人材を求める声が高まってきています。

データサイエンス

データサイエンティストは、膨大なデータを収集・分析することでビジネス上の価値を見出し、企業が抱える課題を解決する専門家です。

現在、世界的にAIやビッグデータをビジネスに活用する動きが活発になっており、データ分析を専門とするデータサイエンスの需要も比例して拡大しています。

具体的な事例としては、AIによる自動運転が挙げられます。走行中の映像データや、交通事故の発生が多い場所のマップ情報といったビッグデータを分析することで、車の安全な自動走行を可能にするのです。

しかし、需要が拡大しているにもかかわらず、ビッグデータを扱える人材はまだまだ少ないため、データサイエンスは希少価値が高く、ニーズは今後も大きくなるでしょう。

ソフトウェア開発

新しいサービスや製品の提供のために、IT技術を活用したソフトウェア開発は必要不可欠です。

特に現代では、DXといった最新IT技術を使ったビジネスの改革を推し進める動きがあり、ソフトウェア開発においても、このDXの推進により需要が拡大しています。

ビッグデータを活用するためのソフトウェア開発や、テレワークの推進による情報漏洩のリスクに対応するためのソフトウェアの開発など、現代における需要は様々です。

エンジニアになるためのステップ

需要が高いエンジニアを目指すにあたって、どのようなプロセスを踏めばいいかわからない方もいるでしょう。

ここからはエンジニアになるための具体的なステップについて解説していきます。

なりたいエンジニアの種類を決める

エンジニアという職業は総称であり、実は仕事内容によって多くの種類に分類できます。その中から、自分がなりたいエンジニアの種類を決めましょう。

たとえば、ゲーム開発やWebサイトの開発を行いたい場合は開発系エンジニア、サーバーやネットワークといったIT基盤の構築をやりたい場合は、インフラエンジニアなどを選択できます。

エンジニアの種類ごとに担っている役割も異なりますので、事前にどのエンジニアを目指すかを決めておくことで、転職や就職後のミスマッチを最小限にできます。

自分に必要なプログラミング言語を知る

エンジニアの種類によって必要なプログラミング言語は異なります。そのため、選択したエンジニア職でよく用いられるプログラミング言語を知っておく必要があります。

たとえば、開発系エンジニアでWeb開発を行いたい場合は、HTMLやCSS、JavaScriptなどの言語が必要です。

また、インフラエンジニアは業務内容として必ずしもプログラミング言語を必要とする職種ではありません。しかし、業務によってはデータ分析や自動化の対応が必要になることがあるため、PowerShellやPythonといった言語を知っておくと便利でしょう。

学習方法を決める

自分が必要なプログラミング言語を把握できたら、いよいよ習得に向けて学習していきましょう。プログラミングを学習する方法はいくつかありますが、ここでは以下4つの学習方法について紹介します。

学習方法①:独学で学ぶ

この方法のメリットとしては、時間や場所にとらわれずに自分のペースで学習を進められるため、スケジュールや学習環境の自由度が高い点にあります。

書籍や公式Webサイトなど、独学で利用できるものは多数ありますが、近年ではプログラミング学習サイトを利用している方も多くいらっしゃいます。

デメリットとしては、モチベーションの維持が難しいことと、わからないことが出てきた場合にサポートを受けられない点です。

この方法は、根気強く物事に打ち込める人や、不明点を自分で調べることが苦ではない人にぴったりの方法かもしれません。

学習方法②:プログラミングスクールへ通う

プログラミングスクールでは経験豊富な講師が多く在籍しており、疑問点をすぐに質問して解決できるので、効率的にプログラミングを学ぶことが可能でしょう。

他にもチームで開発する経験を得られたり、転職時のサポートを受けられたりと、様々なメリットがあります。デメリットとしては、高い費用がかかる点と、スクールに通うための時間の確保が必要な点が挙げられるでしょう。

プログラミングスクールにもオンラインで通えるものや、対面形式のスクールもあります。それぞれ受講費用や提供するサービスが異なるので、比較検討してみるとよいでしょう。

学習方法③:大学・専門学校へ通う

大学や専門学校に通うことでプログラミングの基礎からしっかりと学べますが、どちらの学校に進むかで、学習のカリキュラムや特色も異なってきます。

大学での授業は理論や仕組みに関する講義がメインであり、実際にコードを書いて何かを作るという経験は専門学校に比べると少ないですが、ITに関する幅広い知識を身につけられるため、卒業後の進路の選択肢が多いことがメリットです。

一方で、専門学校は大学と違いコードを実践形式でどんどん書くことで、プログラミングの基礎から応用までを短期間で学べます。

学習方法④:研修が充実している企業へ就職する

多くの企業では、社員のスキル向上を目的とした技術研修を行っており、初心者向けの研修はもちろん、実業務に応用できる実践的なプログラムを提供している企業も少なくありません。

また、企業で提供している研修は、技術習得だけではなく、同じ企業のメンバーとのコミュニケーションの活性化や情報共有の場としても活用が可能です。そのため、様々なエンジニアと関わることで、自身のエンジニアとしての知見も高められるメリットがあります。

ただし、すべての会社が技術習得のための研修を行っているわけではないため、転職先を探す際には、研修制度の有無を事前に確認しておくとよいでしょう。

Midworksでの関連サポート

今後も売り手市場な業界としてエンジニアになりたい方のために、Midworksでは、お仕事を受けるIT・Webフリーランス側、お仕事を発注するクライアント側、業界の動向までを熟知した専任のコンサルタントが、手厚くサポートいたします。

Midworksはただ案件を紹介するだけではなく、エンジニア・デザイナーの方が今後の収入を安定してアップしていけるようにキャリア相談から、クライアントとの連携によって現場での働きやすさもサポートします。

さらに継続してキャリアアップできるように、自己のキャリアアップを目的とした書籍・勉強会費用を月1万円まで支援させていただいております。
このサポートを利用して、新しい技術の勉強やすでにお持ちの技術をさらに磨いている方が多数いらっしゃいます。

ITエンジニアは人材不足にともなう売り手市場

エンジニアの人材不足にともない、IT業界は圧倒的な売り手市場となっています。先端IT技術の発展により、エンジニアが活躍できるステージは拡大し、今後もエンジニアのニーズが高まっていくことが予想されます。

そのため、現在のIT業界で求められるニーズをしっかりと把握してそれに見合うスキルを身につければ、どの企業でも即戦力として活躍できるでしょう。売り手市場となっている今だからこそ、エンジニアとしてのキャリアを目指してみてはいかがでしょうか?

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Branding Engineer編集部

Branding Engineerは、フリーランスエンジニアと企業のマッチングサービスである「Midworks」中心としたエンジニアプラットフォーム事業、総合WEBマーケティングソリューションサービス「Digital Arrow Partners」を中心としたマーケティングプラットフォーム事業を運営。

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記載されている内容は2024年05月28日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

初回公開日
2019.03.13
更新日
2024.05.28

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